CSRの枠を超えた教育投資

自社のテーマを教材として
全国の高校に提供
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利用学生60万人以上
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採用・集客に寄与
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経済産業大臣賞(最優秀賞)受賞
教育CSRの効果がわかる!
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Study Valleyの教育支援活動における実績

STEAM Library

経済産業省主催の教育プラットホーム 『STEAMライブラリー』を構築。

Grand Prize

キャリア教育アワード
経済産業大臣賞(最優秀賞)受賞

Future Partner

三菱総研賞
未来パートナー賞受賞

Business Alliances

複数企業と業務提携
(企業/テレビ局/経産局など)

EdTech

日本のEdTechで唯一
「すごいベンチャー」選出

AWS EdStart

AWS EdStartに採択
(日本で2社目)

Google For StartUps

Googleテックパートナー
認証取得済み

ご支援実績

若年層へのアプローチについて
こんなお悩みはありませんか?

若年層の採用を加速させたいが興味を持ってもらえない

problem1

採用

若年層への販促に注力するも効果を感じにくい

problem2

販促

若年層の発想を取り入れたいが接する機会がない

problem3

交流

教育CSRに取り組みたいが活動方法がわからない

problem4

教育CSR

triangle

Study Valleyが提供する
6つの(教育CSR)サポート!

広報・社内活性化・採用の課題抽出から、探究テーマの設定および、
探究学習における取り組みの一切をサポート!

① 企業課題の抽出と教育CSRの目的の整理

弊社コンサルタントが探究学習への取り組みについて、企業課題と目的を整理し、その課題解決に向けた実行計画を立てます。

② 教材開発サポート

貴社の専門知識やリソースを活かした授業テーマやカリキュラムを 設計します。これにより、自社の技術や理念を効果的に学生に伝えるサポートを行います。

③ 学習プラットフォームの提供

学習管理プラットフォーム『TimeTact』を提供しています。企業が抱える複数の課題を探究テーマとしてコンテンツ化し、TimeTactを通じて生徒へ提供します。これにより、社内リソースを最小限に抑えた上で、学生の興味関心に沿ったテーマで学習を進めることができます。

④ 実践的なワークショップ

企業が直接生徒と交流できるワークショップやセミナーの開催を支援します。企業は自社の業務やプロジェクトについて具体的な例を通じて紹介できます。

⑤ 成果発表会の機会提供

生徒がプロジェクトや研究の成果を貴社の前で発表する貴社の前で発表する機会を提供します。これにより、社員が新たなアイディアや才能に触れることができます。

⑥ 継続的なフィードバックと評価

企業から生徒や教育プログラムへの継続的なフィードバックと評価をサポートします。これにより、教育内容の質の向上と生徒の学習効果の最大化を図ります。

Study Valleyが探究学習への取り組みを通じて一挙にサポートします

Study Valleyを通じた
探究学習へのお取り組み事例

TimeTactを取り入れている企業様のお声。田中貴金属様と教育現場との関わり

田中貴金属グループ 様

田中貴金属グループ 様

金の延べ棒が教室に!「触れて感じる“体験”を大切に」世の中を変える技術革新が、この教材から生まれる!?

江戸川区の魅力を創生するオリジナルプランを提案!地域・企業ぐるみの新しい教育!!

株式会社ポポラマーマ 様

株式会社ポポラマーマ 様

食材ロスを減らすアイディア/生パスタを使った新メニュー開発の提案など、企業のリアルな課題に挑戦!!

企業/大学/高校/自治体、地域全体を巻き込んだ探究イベントを開催!!

探究成果発表会「都城探究Fes」

探究成果発表会「都城探究Fes」

地域全体を巻き込んだ新たな地域価値創造!若者が地元大学・企業で活躍するエコシステム構築、世代を超えた探究学習イベント!

探究学習に取り組む7つの企業メリット!

探究学習に取り組むことで、一体どんなメリットがある?

①採用競争に勝つブランディング

企業の教育支援はブランドイメージを高め、社会貢献性の高い企業として認識されることで、優秀な人材の採用が期待できます。

②社員のやる気を刺激 教育支援で見える社内活性化の効果

企業課題を探究テーマとして学生と一緒に考えることで、仕事への満足度や企業への帰属意識を強化し、社内活性化と生産性の向上が期待できます。

③地域との強いつながり

地域の学校や生徒と直接関わることで、地域内での企業の認知度と好感度が大幅に向上します。

④イノベーションへの架け橋

探究学習への投資は、若者の創造性と企業の新技術や新サービスへのアイデアを結びつけ、イノベーションの土台を構築します。

⑤未来の市場を創造

教育への参画は、若い世代に自社製品やサービスを知ってもらい、将来の消費者との関係構築にも寄与します。

⑥新世代との ダイレクトコミュニケーション

企業にとって直接若者と意見交換し、彼らの視点やニーズを理解する貴重な機会となります。これにより、製品開発やマーケティング戦略に新たな洞察を加えることに繋がります。

⑦社会問題への積極的対応

教育への貢献は、企業が社会的責任を果たしているという強いメッセージを発信できます。特に環境問題や地域社会の課題への取り組みは、企業の社会的価値を高め、消費者の信頼獲得につながることが期待できます。

乗り遅れたくない!教育CSR活動の過熱化!

年々増加する企業の教育支援活動への関心

会社として社会貢献活動を行う際、最も多く取り組まれている分野が「教育」です。次世代が担う若者の教育に企業の課題を学習テーマとして提供することで、会社としてもPRができ、若年層をはじめとする幅広い世代に企業の認知度向上に寄与します。

「企業の社会貢献活動は増加しており、特に教育分野に関心あり」

新卒採用サイトでは若者の採用が難しい?

近年は売り手市場や、Z世代の離職率の向上で新卒学生の採用に苦戦を強いられる企業は増えてきています。探究学習を通じて企業の取り組む事業の意識や、社会での役割、またそこで働く人の思いなどを知ってもらうことによって、将来的に活躍できる人材へのアプローチを行うことができます。

(引用)2050年までの経済社会の構造変化と政策課題について

「企業が選ばれる時代になり 獲得競争が激化している」

社員育成・社内活性化についても多くの企業が高い効果を実感!??

実際に教育CSR活動に関わった企業の社員の多くが、職場のモチベーション向上と社会貢献意識の高まりを実感しています。

「教育支援活動による企業への効果(複数回答、教育支援実施企業のみ)」

若年層・Z世代への企業イメージ向上に不可欠!

Z世代へのダイレクトなアプローチ方法としても、探究学習は有効です。学生たちのリアルな問いを追求する探究学習は、プロセスエコノミーを作り出す絶好の場となります。
(引用)マーケティング担当者必見!企業が学校とつながり、Z世代マーケティングを行う方法

東北大学の論文では、教育CSRに取り組んだ企業の約9割が企業イメージの向上を実感したと報告しています。
(引用)青木栄一、大石亜美、廣谷貴明「企業調査による教育CSRの実態把握」2016

「教育CSRを行う主な理由」

(出典)青木栄一、大石亜美、廣谷貴明「企業調査による教育CSRの実態把握」(2016 )p5

地域での取り組みはより顕著に

地域の高校生との取り組みを行うことで、その地域での企業認知やイメージ向上、ひいては採用にも高い貢献が期待できます。また、自治体や学校との繋がりも構築できるため、中長期的な視点での企業活動にも大きく貢献します。

※具体的な事例や取り組み方法についてのご確認は、弊社問い合わせフォームよりお問い合わせください。

専門スタッフが全力でサポートいたします!

“ 地域テレビ局が主体となって地域の魅力を再考 ”

県内の「高校生」と「企業」が地域の課題を協働で探究!

地域の若者に、地元の魅力を早い段階で知ってもらうために、全国各地のテレビ局と協業で、 地域企業と学校をつなげるための地域密着型の探究学習支援を実施しています。

WE♥HELP探究シリーズ

「探究成果発表会」ご参加企業様の声(一例)

事業内容が難しいはずなのに、仕組みを高校生が理解してくれていることが嬉しい。発表している姿が真剣で、高校生からたくさんのエネルギーをいただきました!

高校生が考えてくれたアイデアの中には、自社で既に取り組んでいるものもあり、発信の方法についても考えるきっかけとなった!

今までになかった逆転的な発想があり、高校生ならではの意見が聞けて面白かった!今回の探究だからこそでたアイデアでとてもワクワクした。

次世代リーダーを育成し、探究学習で社会貢献とビジネス成長を両立!

時代と共にますます重視される企業の社会的貢献

企業が会計上の利益だけを追い求める時代は過ぎ去った
SDGs、CSRといった環境的配慮や社会的責任を目指す声は以前よりも多く聞こえるようになっています。
一般社会、顧客はもちろん、従業員でさえも自社の社会的貢献を気にしています。企業が社会的に貢献するということは、従業員の士気を上げることに繋がるとともに、まさにZ世代が就職先を決める時にさえ考慮される時代になっているのです。

よくあるご質問

Q.
どのようなテーマを提供すればいいかイメージがまだついていないのですが、それでも大丈夫ですか?
Q.
社員の工数がどの程度取られるのかが心配です。既存業務に支障のない範囲での取り組みでも問題はないでしょうか?
Q.
社員の意識向上や活性化につながることを期待していますが、本当に効果はあるのでしょうか?
Q.
正直予算があまり取れないのですが、どれくらいの費用がかかりますか?
Q.
授業実施後のフォローはありますか?